大学院概要
研究科長ごあいさつ

工学研究科長ごあいさつ

研究科長 徳安  達士研究科長 徳安 達士

 私が福岡工業大学に着任してから8年目を迎えます。大学の今を着任当時と比較すると、教育研究の質が格段に高まったことを実感します。昨年度、本学は13年連続志願者増を達成しました。志願者が増えたことで、競争倍率は高まり、学生の学力水準が高まってきています。また、本学は平成26年度に文部科学省「大学教育再生加速プログラム」に選定され、全学的な取組を通して、学生の主体性を伸ばす教育が実践的に行われるようになりました。このように本学の学部教育を取り巻く環境は大きく変わってきており、その成果は就職率の良さや卒業生の活躍など、社会から高く評価されるようになってきています。

 その上で、私は皆さんに大学院の存在理由について考えて欲しいと思っています。大学院は、学部教育の上に位置する高次の教育機関といえます。福岡工業大学の場合は、「高度職業人」を育成するための教育研究機関となります。要するに、社会的に付加価値の高い技術を探求的に開発できる人材を育成する場所ということです。

 世の中にないものや新しい考え方を作り出せる人は今も昔も貴重な存在です。ものが溢れる時代と揶揄される現在では、極めて貴重な存在といえるでしょう。資源を持たない日本が高い国際競争力を維持し続けられるのは、海外から素材を安価に輸入して、高価な製品として輸出できる技術開発力を日本の企業が持っているからです。グローバル化が進む今後、日本人が日本人として生き続けるには、技術開発力を発展的に保持し続ける必要があります。大手・上場企業の採用趣向が大学院生に傾いているのはこのことが理由です。

 大学院ではどのような教育が施されるのか、大学院の魅力とは何か、と聞かれることがあります。目の前に現実社会の未解決問題があって、指導教員とともにその解決策を見つけ出し、その成果について国内外の同業者と意見交換をする。こうした特殊な活動を2年間、継続的に指導教員を含む研究室の仲間達とこなしていると、人間力を中心に専門性の高い技術力が身に付いていきます。これこそ大手・上場企業が求める高度職業人の素養に他なりません。

 転職によるキャリアップ制度が確立されていない日本において、最初の就職は極めて重要な選択です。大学全入時代の今、大学院進学は将来に向けた先行投資となります。これから4年生になる皆さんは、最初から就職と決めつけず、自身のキャリア設計を見据えた上で、大学院進学を考えてみてください。

社会環境学研究科長 ごあいさつ

研究科長 松藤 賢二郎研究科長 松藤 賢二郎

 2007年に社会環境学研究科が設立され、10年以上が経過しました。その間、多くの大学院生が本研究科を修了し、様々な業界・地域で活躍しています。福岡工業大学では、学生一人ひとりへの丁寧な就職支援を強みとしておりますが、大学院でも同様に、就職課を拠点とする手厚い就職支援が行われてきています。その一方で、大学院生自身も、また教員も積極的に企業から評価される人材育成に徹底してきました。

  本研究科では、経済・経営、法・政策、人間社会の観点から、より専門的な知識を修得した実践型人材の養成を目的としています。その目的を達成するため、本研究科では、1年次から合同ゼミを開催し、あるいは1年次終了時点でディスカッションペーパーの提出を課すなど、大学院生の修士論文への取り組み支援を徹底してきました。その成果が、多くの大学院生の修了であり、学部と同様の高い就職率だと確信しています。

  さて、今日の環境問題については、2016年に発行された「パリ協定」など、国際的な枠組みでの解決策が模索されるようになっています。単純に特定の地域や特定の国家、さらに言えば、特定の企業活動だけに解決を期待することができない問題となっています。技術的な観点だけでなく、経済的な観点はもちろん、人々の価値観やライフスタイルの変化など、社会的な観点からも、環境問題の本質を分析し、総合的な観点から解決策を導き出していかなければなりません。すなわち、特定の1点だけに焦点を絞り込んだ視点での研究では、総合的な観点での解決策を見出すことはできません。社会環境学とは、持続可能な社会の実現を標榜し、社会科学分野からのアプローチにより、環境問題の解決と経済発展を高度な次元で両立可能とする解決策を探求する学問です。社会環境学における研究では、様々な研究分野に関心を抱き、自ら視野を広げていくことが不可欠なのです。

  社会環境学研究科は、1専攻の修士課程のみとなっています。本研究科を志望する学生には、2年間の時間的制約の下で、修士の学位に適合した幅広い視野を形成し、特定の問題や課題に対する深い洞察力と専門的知識、そして研究能力の養成が求められます。ただし、それら成果を達成していくには、時間管理や自律的な研究進捗管理ができる個人としての主体性も求められます。そのため、本研究科では、知識や能力の養成とともに熱意をもって研究に取り組める学生が集うことを期待しています。